Solving the office vegetable shortfall | How to choose a placed dried-vegetable service

毎日の野菜摂取、あなたはどれくらい意識していますか？

厚生労働省が推奨する1日の野菜摂取量は350gです。しかし、令和5年の国民健康・栄養調査によると、20歳以上の日本人の平均野菜摂取量はわずか256.0g。男性では直近10年間で有意に減少し、女性でも平成27年以降有意に減少しています。つまり、多くの日本人が必要な量の野菜を摂取できていない現状があるのです。

特に忙しいビジネスパーソンにとって、オフィスでの昼食は弁当や麺類に偏りやすく、時間や選択肢の制約から野菜量を確保しにくい環境です。

• 昼食が弁当・麺類・丼に偏り、野菜の小鉢がつきにくい
• 外食やコンビニ中心で、サラダを足しても続かない
• 残業前後の間食がスナック類になり、野菜を摂る機会がない

野菜不足が続くと、ビタミン・ミネラル・食物繊維などの栄養素が不足し、免疫力低下や生活習慣病リスクの上昇につながります。健康を保つには、意識的に野菜を摂る習慣づくりが大切です。

オフィス向け野菜摂取支援サービスの登場

オフィスでの野菜摂取を支援するサービスは、設置型を中心に選択肢が増えています。

その代表格が「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」です。このサービスは、オフィスに冷蔵庫や冷凍庫を設置するだけで、健康的なサラダやフルーツ、お惣菜などが定期的に届く「設置型健康社食®」として2014年からサービスを開始。現在では全国で累計約15,000拠点以上に導入されています。従業員は100円から手軽に健康的な食事を摂ることができるのが特徴です。

また、2025年2月からは健康総合企業のタニタが「タニタカフェ at OFFICE」という置き社食サービスの提供を開始しました。オフィス内に設置した冷凍庫からタニタカフェの健康的な食事を自由に選んで楽しめる法人向けサービスで、従業員の健康づくりをサポートしています。

これらのサービスの特徴は、手軽さと健康の両立にあります。忙しいオフィスワーカーが時間や場所の制約を受けずに、健康的な食事を摂ることができるのです。

サービスの多様化と進化

オフィス向け野菜摂取支援サービスは、単に食事を提供するだけでなく、商品ラインナップの拡充や地域課題への対応など、より付加価値の高い仕組みへと進化しています。

代表的なサービスである「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」では、冷蔵の「やさいプラン」で 50カテゴリー・約100品、冷凍の「ごはんプラン」で 約30品 を取り扱っており、豊富なラインナップが特徴です。月替りメニューや新商品の追加もあり、従業員が楽しんで選べる仕組みづくりが進められています。

健康経営の視点から見た導入メリット

野菜摂取支援サービスの導入は、企業の健康経営戦略としても注目されています。

従業員の健康状態の改善は、生産性向上や医療費削減などの経営メリットにつながります。実際、大手企業を中心に「健康経営優良法人（大規模法人部門 ホワイト500）」に認定されるなど、食を通じた健康経営の取り組みが評価されています。

野菜摂取支援サービスの導入によって得られる主なメリットは以下の通りです。

• 社員の健康満足度の向上
• 福利厚生の充実による採用力強化と、求人での訴求材料
• 社内コミュニケーションの活性化
• 生産性の向上
• 健康経営の取り組みとしての対外的なアピール

特に採用活動が売り手市場となっている現在、企業選びの判断材料として福利厚生の重要度が増しています。タニタの調査によれば、ビジネスパーソンはおいしくて栄養バランスが取れた食事を望む一方で、実際は価格や喫食時間の短縮を優先しており、理想と現実が乖離しているという実態があります。

この課題を解決する野菜摂取支援サービスは、採用や社員定着の面でも企業の魅力につながります。

社員はどう使う？オフィス野菜サービスの利用シーンと届く仕組み

導入を検討するとき、意外と見落としがちなのが「社員が実際にどう使うか」という利用シーンです。サービスのタイプによって、使われ方も届く仕組みも変わってきます。

朝・ランチ・残業前——社員が手を伸ばすタイミング

出社後の朝に1品、コンビニ弁当だけになりがちなランチへのプラス、残業前の小腹満たしと、社員が野菜サービスを利用するタイミングは場面ごとに違います。冷蔵型ならサラダや惣菜をランチ代わりに、常温型の乾燥野菜なら味噌汁やカップスープにひとつまみ足す形で、無理なく野菜量を増やせます。

届く頻度と補充・管理の手間

配送の頻度や補充・管理の手間も、タイプによって変わります。一般的な目安を整理すると次のとおりです。

Item	冷蔵型	Room-temperature type (dried vegetables)
配送頻度の目安	週1回前後	月1〜2回
保管	冷蔵庫が必要	棚に常温で置くだけ
総務の手間	補充・売れ残りの管理あり	並べておくだけで軽い
向いている職場	利用者が多い大きめのオフィス	少人数・交代制・スペースが限られる職場

「いつ補充が必要か」を気にせず運用できる点は、少人数で総務を兼任している会社ほど効いてきます。Meal-benefit plans that even small offices of 10 or fewer people can startでも、この手軽さを重視した選び方を紹介しています。

メニュー例と費用感｜冷蔵型と常温型でこう違う

サービスを社員に紹介する前に、どんなメニューがいくらで使えるのかを押さえておきましょう。

冷蔵型のメニューは、サラダや惣菜を中心に、スムージーやヨーグルト、フルーツまで幅広いのが魅力です。1品100円前後から購入でき、社員にとっては手頃なランチの補助になります。ただし企業側は月額数万円〜の固定費がかかり、利用が伸びない初期は1品あたりの実質的な値段が高くつくこともあります。

常温型の乾燥野菜は、スープや味噌汁に加える使い方が中心で、そのまま食べられる野菜チップスタイプもあります。月額固定費がなく、仕入れた分だけの費用で済むため、一例として10〜30人規模でも値段を抑えて始めやすいのが利点です。メニューの華やかさでは冷蔵型に分がありますが、コストと管理のしやすさでは常温型が優位です。

置き型野菜・食事補助・社員食堂はどう違う？

オフィスの食のサポートには、置き型の野菜サービス以外にも食事補助（食事券・宅配弁当）や社員食堂という選択肢があります。野菜不足の解消という目的で比べると、初期費用や運用の手間、野菜の摂りやすさがそれぞれ大きく異なります。

Form	初期費用	運用の手間	野菜の摂りやすさ	向く規模
置き型野菜サービス	無料〜数万円	並べる・補充のみ	高い（サラダ・乾燥野菜）	10人〜大規模まで
食事補助（食事券・宅配弁当）	Low	申請・精算の事務	メニュー次第でばらつく	外出が多い職場
社員食堂	Very high	運営委託・在庫管理	高いが立地に依存	大規模・固定出社

少人数の会社や交代制の職場では、社員食堂はコストが見合わず、食事補助も事務負担が残ります。野菜不足をピンポイントで補い、総務の手間を最小限にしたい場合は、置き型の野菜サービスが現実的です。制度設計まで踏み込みたい場合は福利厚生の食事補助の導入手順もあわせて確認しておくと、自社に合う組み合わせを選びやすくなります。

野菜摂取量を可視化する取り組み

野菜摂取を促進するには、自分の摂取状況を知ることも欠かせません。カゴメ株式会社が提供する「ベジチェック®」は、皮膚のカロテノイド量から野菜摂取量を推定できる機器として注目されています。

採血不要で、手軽に短時間で測定できる点も特長です。企業や自治体など多様な場面で活用されており、健康づくりや食生活改善の取り組みを後押しするツールとして広がりを見せています。

企業向け健康セミナーの展開

カゴメ社では、健康経営推進に関するウェビナーも定期的に開催。「健康経営を上手に楽しく進めるコツ！」「これからの健康経営に必要なメンタルケアとは」など、企業の健康経営担当者向けの情報提供も行っています。参照

さらに、カゴメ株式会社と株式会社ABC Cooking Studioが共同開発した企業向け新サービス「つながる、みどりクッキング」では、調理体験を通じたコミュニケーション促進とヘルスリテラシー向上を図っています。参照

野菜摂取を促すサービスは、食事提供だけでなく測定・可視化や社内教育まで広がっています。

2026年に注目の置き型乾燥野菜サービス

2026年に新しく登場した選択肢が、貝印グループの株式会社Agritureが運営するOffice Yaoya (office greengrocer)です。国産野菜100%・砂糖や添加物不使用・低温乾燥の個包装乾燥野菜を、カップ麺や味噌汁にそのまま加えるだけで野菜が補給できる設計。形が悪く市場に出せない規格外野菜を生産者から適正価格で買い取りアップサイクルしているため、健康経営とフードロス削減を1サービスで両立できます。常温保存3カ月以上で冷蔵庫不要、初期費用無料で始められるのも魅力です。

自治体との連携による地域健康増進の取り組み

野菜摂取促進の取り組みは、企業だけでなく自治体との協働にも広がりを見せています。

• 茨城県鉾田市では、野菜産出額日本一の地の利を活かし、カゴメと「野菜をきっかけにした健康なまちづくり」推進事業が始動
• 富山県砺波市の「となベジプロジェクト」は、住民・企業・小売店を巻き込み「野菜から食べよう」を合言葉に食習慣を改善
• 農林水産省も「野菜を食べようプロジェクト」を展開し、国レベルで野菜摂取を後押し

官民が連携したこうした取り組みは、全国の健康増進に向けて広がり続けています。

オフィスでの乾燥野菜という選択肢

自治体や企業による野菜摂取促進の取り組みが広がるなか、忙しいビジネスパーソンが身近な環境で野菜をとる手段として、乾燥野菜は限られたスペースでも続けやすい選択肢です。乾燥野菜は水分を抜いているため傷みにくく、常温で長期間保存でき、冷蔵スペースが限られたオフィスでも扱いやすいという特長があります。

スープや味噌汁に加えるだけで手軽に野菜量を増やせ、小腹が空いたときにはドライトマトや野菜チップスのようにそのまま食べることもできます。調理の手間をかけず、普段の働き方に無理なく取り入れられる点は、忙しいオフィスワーカーにとって大きなメリットです。

また、軽量で持ち歩きやすく、フリーアドレスのオフィスやテレワーク社員の野菜不足対策など、多様化する働き方にも合わせやすい利点があります。健康的な食習慣づくりをサポートするアイテムとして、今後の企業福利厚生にも応用の幅が広がる可能性があります。

FAQ

オフィスの野菜不足対策やサービス導入の検討でよく寄せられる質問をまとめました。

まとめ：オフィスでの野菜摂取がもたらす未来

厚生労働省が推奨する1日350gの野菜摂取。忙しいオフィスでこの目標に近づくには、社員が「無理なく続けられる」仕組みが欠かせません。

「OFFICE DE YASAI」や「タニタカフェ at OFFICE」のような設置型サービスは、メニューの満足度が高く、ランチ補助として社員に喜ばれます。一方、初期費用ゼロ・常温保存・管理の手間が少ない乾燥野菜は、小規模オフィスや交代制の職場でも導入しやすい選択肢です。自社の人数・予算・働き方に合わせて選ぶことが、社員への定着の近道になります。

食事補助の充実は、社員の健康だけでなく、採用や定着の面でもプラスに働きます。求人で「食のサポートがある会社」と具体的に語れることは、人材獲得が難しい今、訴求材料になりやすいポイントです。健康経営の第一歩として、まずは小さく始めて社員の反応を見ながら育てていくのがおすすめです。

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